１６，保健医療と福祉

医療関係の専門職
国民医療費

医療関係の専門職

【問題】下記、専門職について、業務独占及び名称独占でない専門職はどれか？一つ選べ。
① 医師
② 薬剤師
③ 看護師
④ 臨床工学技士
⑤ 助産師

【解説】名称独占は、名乗ってはいけない、業務独占は、業務をしてはいけないという事です。唯一、臨床工学技士のみが、業務独占ではありません。例えば、生命維持装置のECMOは、臨床工学技士でなくても、医師の指示があれば看護師でも扱う事ができます。答え　④

【問題】エクモ（ECMO）体外式膜型人工肺の操作は、臨床工学技士でなければ行う事ができない。 ⭕or✖？

【解説】医師は33万人、看護師は127万人に対し、臨床工学技士は3万人しかいません。物理的にも無理がありますので、エクモ等の扱いは、医師の指示のもと看護師でも操作ができる様になっています。答え　✕

【問題】作業療法士の業務の範囲に、両眼視機能の回復のための矯正訓練は含まれない。

【解説】作業療法士の業務は、身体障害者、精神障害者、高齢者の生活に必要な応用動作の習得が中心になります。両眼視機能の回復のための矯正訓練は視能訓練士の業務範疇となります。答え　〇

【問題】言語聴覚士の業務の範囲に、人工内耳の調整は含まれないが、嚥下の訓練などは含まれる。

【解説】人工内耳の調整などは、視能訓練士の業務範疇になりますが、嚥下機能の改善や、高齢者の食事に関するリハビリなどの訓練は、言語聴覚士（ST）の業務範疇になります。答え　✕

【問題】理学療法士は基本動作の習得を目標とし、作業療法士は日常生活における応用動作の習得を目標とする。

【解説】基本動作とは、寝返り・起き上がり・座位保持・立ち上がり・立位保持・歩行などを指し、応用動作とは、食事や入浴、着替えなど、日常生活に必要な動作でADLと言われます。理学療法士と作業療法士の境目が微妙で、現場を知っている人ほど間違ってしまいがちです。一般的な定義としては、理学療法士は基本動作、作業療法士は応用動作が基本となります。答え　〇

【問題】薬剤師は医師の指示のもと、診察後の患者に対し、処方箋を発行する。

【解説】
診察の流れ
①問診票をもとに医師が診察
②診察・検査の結果を患者に伝える
③治療方針の決定、治療・処置
④処方せんの発行➡医師の仕事
⑤調剤、薬の受け渡し➡薬剤師の仕事
⑥会計
処方箋を発行するのは、医師の仕事になります。薬剤師は調剤、及び薬の受け渡しなどを行います。答え　✕

【問題】看護師は名称独占の資格であり、看護師でない者は、看護業務を行ってはいけない。

【解説】看護業務とは、点滴や医療処置を指しますが、2007年以前は、看護師と助産師は「業務独占であるが名称独占ではない」特別な資格でした。現在は、「業務独占、かつ名称独占」である資格です。答え　〇

【問題】退院後の患者の歩行訓練は、理学療法士でない介護福祉士が実施してはいけない。

【解説】退院後のリハビリについては、訪問リハビリなどの訪問系サービスが提供されるが、排泄誘導や入浴を兼ねた歩行訓練などは、自宅にて介護福祉士が担当する事もある。また、歩行訓練を兼ねた買い物の同行などは、家族が行う場合もあります。答え　✕

【問題】公認心理師の資格を持っていない者が、対象者に対して心理検査を行う事は、公認心理師法で禁じられている。

【解説】公認心理師は、名称独占の資格ですが、業務独占ではありません。その為、公認心理師で無い者が、公認心理師を名乗って業務を行った場合は、社会福祉士と同じく、30万円以下の罰金に処せられる可能性があります。また、業務独占の資格では無いので、公認心理師で無い者が、心理検査等を行っても罰則規定はありません。答え　✕

国民医療費

【問題】厚生労働省が発表した、令和３年度の国民医療費の概況（R2データー）によれば、国民医療費の総額は、過去最高額となっている。

【解説】令和２年はコロナ禍で一度下がりました。これは、コロナ禍で、受診控えや、手指消毒をしっかりしたので、コロナ以外の感染症にかかる人が減ったからでした。しかし、コロナ禍を抜けると、更に医療費は増加し、過去最高額の45兆円になりました。答え　〇

【第35回】過去問題から。診療種類別の国民医療費のうち、最も大きな割合を占めるのは歯科診療医療費である。⭕or✖？

【解説】前問の円グラフで確認すると「医科診療医療費」が最も高い割合をしめ、次いで「薬局調剤医療費」、最後に「歯科診療医療費」となります。覚え方は「イカ、ちょうだい、シカ」と、語呂合わせで覚えて下さい。答え　✕

【問題】入院医療費及び入院外医療費を合わせた医科診療医療費の割合は、国民医療費の50％未満である。

【解説】右の円グラフの、右側ぐるっと１番広い紺色が、入院医療費と入院外医療費です。どちらもほぼ同じくらいの割合ですが、全体の71.9％にもなります。答え　✕

【第36回】「令和３年（2021）年度国民医療費の概況」（厚生労働省）によれば、人口一人当たりの国民医療費は60万円を超えている。 ⭕or✖？

【解説】国民医療費の総額は45兆円。日本の人口は12,800万人。45兆円を12,800万人で割るという計算式でも求められます。45億÷1,2800万＝35万。答え　✕

【第36回】「令和３（2021）年度、国民医療費の概況」（厚生労働省）によれば、国民医療費に占める薬局調剤医療費の割合は、入院医療費の割合よりも高い。⭕or✖？

【解説】毎年、国民医療費の割合は特に変わる事はありません。上のグラフより、入院医療費の方が高くなります。答え　✕

【問題】「令和３（2021）年度、国民医療費の概況」（厚生労働省）によれば、人口一人当たり国民医療費は、65歳以上の人口一人当たりの国民医療費よりも高い。⭕or✖？

【解説】国民一人あたりの医療費はおよそ35万円。65歳未満では39.4％、65歳以上になると60.6％となり、圧倒的に65歳以上が高いです。ちなみに75歳以上の利用費は、65歳未満の医療費とほぼ同額になります。答え　✕

【問題】「令和３年度　国民医療費の概況」（厚生労働省）において、65歳以上の国民医療費の割合は、国民医療費の70％を超えている。

【解説】ちょっと微妙な問題ですが、前問題より、65歳以上は60％程度でした。65歳以上の医療費が高い割合を占めているが、70%はちょっと行き過ぎです。答え　✕

【問題】「令和３年度、国民医療費の概況」によれば、令和３年（2021年）度の国民医療費総額は、国民所得に対する比率は3％に満たない。

【解説】国民医療費の総額45兆円。国内総生産（GDP）＝550兆円。国民所得（NI）＝400兆円。この程度の数値は覚える必要があります。その上で、400÷45＝8.8％となります。答え　✕

【問題】「令和３年（2021）年度国民医療費の概況」（厚生労働省）によれば、都道府県（患者住所地）別の人口一人当たり国民医療費が最も高い都道府県は、東京都となっている。